がん罹患による収入減少の実態・・・どんな保険で備える?

がんの統計データ

がん罹患による収入減少の実態・・・どんな保険で備える?

がんにかかると収入はどうなる?

がん患者の約3割が働き世代といわれています。働き世代のがん患者の多くは「働きたい」と望む一方で、治療のために休職・休業したり、退職や廃業をせざるを得ない人もいます。

 

仮に働き続けることができても、収入を維持できるでしょうか。

 

 

がん罹患による収入への影響

がん罹患による収入への影響

(出典)東京都福祉保健局 がん患者の就労等に関する調査結果(平成26年5月)

 

 

がん罹患後働き続けている人でも、半数以上の方が収入の減少に直面していることがわかります。

やはり、治療や副作用のために罹患前と同じようには働けない方が多いようです。

 

 

「収入が減った人」のがん罹患後の収入額

 

がん罹患後の収入額(罹患前と比べて)

(出典)厚生労働省 2012年 治療と職業生活の両立等の支援に関する検討会 資料

 

がん罹患後「収入が減った人」の収入の減少幅は「5割以下に減ってしまった人」は33%、「7割以下に減ってしまった人」62%に上ることがわかります。

 

 

年収が7割以下になるということ

年収が7割以下になると、生活はどうなるでしょうか?年収400万の人であれば、年間120万円の減収になります。

そんな中、生活費は減ることはなく、治療費を払っていく必要があります。

がんの治療は数十日の入院で終わりではなく、退院後も5年~10年と通院による治療や検査が続きます。

不足する費用を保険で少しでも補うことができれば安心して生活することができ、治療にも専念できるでしょう。

 

 

がんに関わる経済的なリスクに保険で備える

「がんは、お金との闘い」ともいえます。
お金の心配をしないでがん治療に専念するためには、保険でがんに備える、というのもひとつの方法です。
がんに備えるための保険の種類としては、医療保険、がん保険、三大疾病保険、就業不能保険/所得補償保険などがあります。

三大疾病保険はまとまった保険金額を設定すれば、収入減少の補てんとしても活用できます。

 

 

医療保険はどんな保険?

医療保険は病気やケガで治療を目的として入院をしたり、所定の手術を受けた場合などに給付金を受け取ることができる保険です。
公的な医療保障でまかなえない医療費の自己負担額に対して備えることができます。

 

 

がん保険はどんな保険?

がん保険の基本的な保障内容は、「がん診断給付金」「がん入院給付金」「がん手術給付金」です。
この3つの保障にオプションというかたちで各種の特約を付加することができます。

 

 

三大疾病(特定疾病)保険はどんな保険?

三大疾病(特定疾病)保険とは、生前給付保険とも呼ばれ、被保険者が下記の場合に保険金を受け取れる保険です。

  • 「がん(悪性新生物)」「急性心筋梗塞」「脳卒中」で保険会社が定める状態になった場合
  • 死亡した場合
  • 高度障害状態になった場合

※保険金を受け取れるのはいずれかの事由に該当した1回限りです。

 

三大疾病(特定疾病)保険の保障のイメージ

死亡保険よりも保障の範囲が広いので一般的に保険料は死亡保険よりも割高になります。

「がん(悪性新生物)」「急性心筋梗塞」「脳卒中」で保険会社が定める状態になった場合、生前に百万単位の保険金を受け取れるので、収入減少の補てんや、治療費や治療後の生活費に充当することができます。

 

就業不能保険/所得補償保険はどんな保険?

就業不能保険/所得補償保険は、病気やケガによって働けない状態になった場合に、毎月、給与のように給付金が支払われます。
※「働けない状態」という基準は保険会社によって異なりますので確認が必要です。

 

 

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

広島県出身。筑波大学卒業。

大手レストランチェーンにて、新規業態の立上げに携わる。その後、保険代理店に転職し保険コンサルティング業務を行う。

2007年に株式会社F.L.Pに入社し、現在「保険相談サロンFLP」公式サイトのプロダクトマネージャーを務める。

ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、保険業界経験13年で得た知識と保険コンサルティングの経験を活かし、保険相談サロンFLP公式サイトの専属ライターとして、本サイトの700本以上の記事を執筆。

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