保険のきほん

保険って必要?人生の経済的リスクとはどんなもの?

生命保険の加入率は9割と言われています。
生命保険の本来の目的は、経済的なリスクに対する保障です。
貯蓄だけでは足りない事も考えられ、急に資金が必要になった時に保険が役に立ちます。
では、具体的に経済的なリスクとは何かみていきましょう。

生活の中にある経済的なリスク

人生には様々な経済的なリスクがあります。主なリスクをまとめてみましょう。

 

死亡リスク

万が一があった場合は、残された家族などがこれから生活していくうえで、十分な備えがなければいけません。

特に、一家の働き手が死亡してしまった場合は、収入が途絶えてしまうため、収入と支出のバランスが崩れてしまい、遺族の生活費が不足してしまいます。

公的な保障として遺族年金がありますが、それだけでは足りない場合が多いです。

 

病気やケガのリスク

食生活の欧米化等で生活習慣病(糖尿病や高血圧など)が多くなってきています。がんは2人に1人がかかるともいわれ、大きな病気にかかってしまう可能性もあります。

もし、入院することになると入院費だけではなく、日用品などの雑費、個室になると差額ベッド代なども考慮しておかなければなりません。

退院後も通院治療が続く場合には通院の医療費も必要です。

通院が長引いたり、治療後も勤務に支障が出る場合には収入の減少も考えられます。

公的な健康保険だけでは全てをカバーすることはできません。

 

教育資金リスク

幼保無償化が始まりましたが、教育費の負担は人生の中でも大きな費用の一つです。

特に大きな割合を占めるのが大学費用です。少子化の影響で定員割れの大学が増えている中、私立大学の学費は上がり続けています。

子どもの将来のため、できるだけ子どもの望む進路を叶えてあげたいというのが親の気持ちかと思いますが、「私立」「自宅外通学(一人暮らし)」「医歯薬系」といった進路を選ぶ場合、大きな教育費負担があることを忘れてはいけません。

 

老後生活資金リスク

人生100年時代と言われ、平均余命が伸びてきており、老後の生活期間も長くなっています。

厚生労働省の平成30年「簡易生命表」によると、男女別の日本人の平均寿命は下記の通りになっています。

男性:81.25歳

女性:87.32歳

(出典)厚生労働省 平成30年「簡易生命表」

 

定年は60歳の会社が多いですが、65歳(公的年金の受給開始)までは再就職などして働くと仮定とすると、65歳の公的年金受給開始から男性は約15年、女性は約20年の老後生活があるということです。

公的年金だけでは生活資金が足りなくなる可能性があり、老後生活資金の備えが重要になってきます。

 

介護リスク

男性は約15年、女性は約20年の老後生活があると言いましたが、老後生活期間を元気で過ごせない可能性があります。

デイサービスを受けたり、介護施設に入居もしくは通所するとなると費用がかかります。公的介護保険もありますが、支給要件もありますし、支給されたとしても自己負担分は必要です。

 

 

保険で公的な保障だけで不足する分をカバーする

これらの様々な経済的リスクは誰にでも起こりうる事です。公的な保障もありますが、貯蓄や社会保障だけで対応できる方は多くはないと思います。

公的な社会保障で不足する部分をカバーするのが保険の役割です。

自身の家計状況やライフプランにあった保険に加入しておけば安心です。

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

2007年に株式会社F.L.Pに入社し、現在「保険相談サロンFLP」サイトのプロダクトマネージャーを務める。

ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、保険業界経験13年で得た知識と保険コンサルティングの経験を活かし、保険相談サロンFLPサイトの専属ライターとして、本サイトの1500本以上の記事を執筆。

併せて、保険相談サロンFLP YouTubeチャンネルにてファイナンシャルプランナーとして様々な保険情報の解説も行っている。

セミナー実績:毎日新聞ライフコンシェルジュ生活の窓口オンラインセミナー など多数

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