アフラックの休職保険 (アフラック)
| 保険商品 |  | アフラックの休職保険 ( アフラック ) 働けなくなったときの収入減少に備える保険 |
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アフラックの休職保険 ( アフラック ) 働けなくなったときの収入減少に備える保険 |
商品概要
特長①お給料のように毎月受け取れる給付金
病気やケガで休職（就労困難状態*）が31日以上継続したとき、毎月給付金をお支払いします。
※有給休暇の取得期間中も含みます。
※回復支援給付金は同一の就労困難状態について12回限度、通算60回限度
※精神疾患回復支援給付金は通算12回限度（精神疾患回復支援給付金は1型のみ）
*就労困難状態
支払対象となる「就労困難状態」とは、つぎの(1)(2)いずれかに該当する状態をいいます。
| 支払対象となる 「就労困難状態」 | (1)入院 (2)在宅療養 (a)医師による治療が継続しており、かつ日本国内にある自宅等で、医師の医学管理下において計画的な治療に専念している状態 |
特長②お手頃な保険料
保険期間を1年とすることで、お手頃な保険料水準を実現！
収入減少に備えたい期間だけ保障を準備できます。（最長70歳まで）
特長③わかりやすい支払条件
勤務先による休職証明と医師による在宅療養の指示により給付金をお支払いします。
休職保険はなぜ必要？
ポイントその１：休職する人の割合
働く人の10人に1人は、1カ月（31日）以上の休職(*)を経験しています。
(*)有給休暇や欠勤などを含みます（産休・育休は含みません）
「被用者保険加入者へのインターネット調査（2021年9月アフラック実施）」
ポイントその２：休職による収入減少リスク
1カ月以上の休職で、約7割の人が「収入が減少した」と答えています。
「被用者保険加入者へのインターネット調査（2021年9月アフラック実施）」
ポイントその３：収入が１／３減少する可能性
もしも休職となり、有給休暇の取得も終わってしまい、会社独自の福利厚生制度などがなければ、収入が１／３減少(*)してしまうリスクがあります。毎月の支出の多くは急に減らすことが難しく、生活が困窮してしまう可能性もあります。
そのうえ、治療費もまかなわなければいけません。
(*)健康保険組合などから傷病手当金を受給した場合の割合です。労災認定を受けている場合やご加入の被用者保険などによって支給額の割合は異なります。
※休職した場合に支払われる「傷病手当金」は給与と同額ではありません。傷病手当金を受取っても収入の約１／３が減少します。
■商品内容の詳細は、「パンフレット」、「重要事項説明書（契約概要・注意喚起情報）」、「ご契約のしおり・約款」をご覧ください。
AFH283-2022-0051 5月19日(240519)
