交通事故のあった時に行うべき7つのポイントと役立つ自動車保険のサービス

自動車保険の基本

交通事故のあった時に行うべき7つのポイントと役立つ自動車保険のサービス

交通事故はいつ何時起こるかわかりません。もしも交通事故の当事者になってしまった場合には、
誰しもが冷静に対応できるのでしょうか?決して他人事ではありません。
今回は交通事故にあったときに行うべき7つのポイントと役立つ自動車保険のサービスをご紹介致します。
万が一の時のために一読しておくと、もしもの時に役立つかもしれませんね。

交通事故の当事者になってしまった場合にやらないといけない事!

交通事故のあった時に行うべき7つのポイントを具体的にご紹介致します。

 

直ちに車両等の運転を停止しましょう。

交通事故を起こした運転者は直ちに自動車の運転を止めなければいけません。

仮に車両等の運転を停止しなかった場合には、ひき逃げ(救護義務違反)となり処罰される可能性があります。

 

負傷者を救護しましょう。

必要があれば負傷者を近くの病院に運ぶことや、救急車の手配することなどを求められます。

車両等の運転停止と同様に負傷者救護をしなかった場合も、ひき逃げ(救護義務違反)となり処罰される可能性があります。

 

道路上の危険を除去して、二次被害を防ぎましょう。

事故にあった自動車の影響で他の自動車の往来の妨げとなる場合があります。

そのような場合は事故にあった自動車を安全な場所に一旦移動させましょう。

そしてハザードランプや停止表示機材を置くなどの安全対策を行い、二次災害が発生しないように処置します。

 

警察へ必ず報告しましょう。

最寄りの警察署(交番、駐在所)の警察官に事故を必ず報告しましょう。

これも道路交通法で義務付けられていることで事故現場から速やかに報告をしましょう。

警察へ報告するポイントは以下の点です。

・事故が発生した日時と場所

・死傷者の有無。その人数と負傷の程度

・損壊した物の有無。その種類と損壊の程度

 

そして交通事故の被害者側になってしまった場合には、警察に連絡せず、その場で示談することは

絶対に行わないようにしましょう。

その理由は保険請求が出来なくなる可能性があるためです。

保険会社へ保険金請求をする際には「交通事故証明書」という書類が必要になります。

「交通事故証明書」とは事故が起きたという事実を証明する書類で、警察に交通事故の届け出をした後に

各都道県の自動車安全運転センターが発行致します。

警察に報告しないと「交通事故証明書」が発行されず結果的に保険会社へ保険金請求が出来なくなる可能性があります。

繰り返しになりますが、交通事故の被害者側になってしまった場合には、絶対にその場で示談は行わないようにしましょう。

 

保険会社に連絡しましょう。

自身が加入している自動車保険(任意保険)の保険会社に連絡しましょう。

緊急時の連絡先は保険証券や保険会社ホームページに記載されているので事前に確認しておくとよいでしょう。

 

相手方の確認をしましょう。

保険会社への保険金請求のためにも相手方の確認が必要です。

名前・住所・連絡先などをメモしておきましょう。

相手側が名刺を持っていれば合わせて頂いておくとよいでしょう。

 

事故状況の証拠を集めましょう。

事故現場や損壊した物の物的な証拠として写真を残しておきましょう。

また自身の自動車にドライブレコーダーが取り付けられている場合には映像が残っているか

確認することもよいでしょう。

その後の保険金請求の際に証拠として役立つことがあります。

 

自動車保険で頼れるサービス!現場駆け付けサービスとは?

以上のように簡単ではありますが、交通事故のあった時に行うべき7つのポイントをご紹介致しました。

このようなときに役立つ自動車保険(任意保険)のサービスが「現場駆け付けサービス」です。

 

現場駆け付けサービスとは?

「現場駆け付けサービス」とは事故現場に警備会社の対処担当者が、駆け付けてサポートをしてくれるサービスです。

最近では「ネット通販型自動車保険」を取り扱う保険会社を中心に、ここ数年でサービス導入を始めた保険会社が

増えてきております。

 

現場駆け付けサービスとは、具体的にどんなサポートなのか?

具体的には下記のようなサポートをしてくれます。

・警察への連絡

・救急車やレッカーサービスの手配

・事故現場の写真撮影

・契約者が困っている点のヒアリング

・事故の相手側へのヒアリング

 

上記で紹介した「交通事故のあった時に行うべき7つのポイント」と比較すると

多くの点でサポートしてくれることがわかります。

負傷者を救護する。               ⇒ 救急車やレッカーサービスの手配

道路上の危険を除去して、二次被害を防ぎましょう。⇒ 救急車やレッカーサービスの手配

警察へ必ず報告しましょう。           ⇒ 警察への連絡

相手方の確認をしましょう。           ⇒ 事故の相手側へのヒアリング

事故状況の証拠を集めましょう。         ⇒ 事故現場の写真撮影

 

どんな方に現場駆け付けサービスがお勧めなのか?取り扱っている保険会社は?

「現場駆け付けサービス」は老若男女問わず、どんな方にもお勧めできるサービスです。

弊社にて取扱できる保険会社では以下の4社の自動車保険に現場駆け付けサービスが付加できます。

 

セコム損害保険株式会社

セゾン自動車火災保険株式会社

ソニー損害保険株式会社

楽天損害保険株式会社

(五十音順)

 

誰しも交通事故の当事者になってしまった場合は、その対応に不安を感じるもの。

このようなサービスがあれば交通事故の時は非常に安心できるのではないでしょうか?

 

自動車保険(任意保険)の現場駆け付けサービスの保険料は?

上記の4社で自動車保険に加入されると自動的に「現場駆け付けサービス」が付加されます。

また「現場駆け付けサービス」を利用するにあたっては費用発生せず無料で利用できます。

自動的に付加されるサービスであり、費用を気にせず気兼ねなく利用できる点は大きなメリットです。

 

現場駆け付けサービスで注意すべき点は?

交通事故の当事者になってしまった場合に役立つ「現場駆け付けサービス」ですが、注意点もございますのでご紹介致します。

 

事故現場によってサービスが利用できない場合

事故現場が山間部、島しょ部、高速道路上など、急行不能な一部エリアおよび事故現場が特定できない場合

 

災害によってサービスが利用できない場合

天災・大規模災害等の影響により事故現場への到着ができない場合

 

その他サービスが利用できない場合

交通事情や気象状況によってもサービスが利用できない場合

 

警備会社の対処担当者が、駆け付けてサポートをしてくれるサービスであるため、事故現場や災害状況等によっては

どうしてもサービスが利用できない場合がございます。

 

本記事は一般的な自動車保険の内容に基づいて作成しております。そのため各保険会社によって取扱いが異なる場合があります。詳しくは各保険会社や代理店にお問い合わせください。

まとめると

交通事故にあったときに行うべき7つのポイントを万が一の時に対応できるように事前に心がけておきましょう。

そして最近では交通事故時に役立つ「現場駆け付けサービス」を取り揃えている保険会社も増えてきております。

自動車保険を選ぶ際には、事故対応時のサービスにも注目して検討されてみては如何でしょうか?

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

2007年に株式会社F.L.Pに入社し、現在「保険相談サロンFLP」サイトのプロダクトマネージャーを務める。

ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、保険業界経験13年で得た知識と保険コンサルティングの経験を活かし、保険相談サロンFLPサイトの専属ライターとして、本サイトの1500本以上の記事を執筆。

併せて、保険相談サロンFLP YouTubeチャンネルにてファイナンシャルプランナーとして様々な保険情報の解説も行っている。

セミナー実績:毎日新聞ライフコンシェルジュ生活の窓口オンラインセミナー など多数

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