必要な補償を安く買いたい方必見!火災保険見積もりの重要ポイント

火災・地震保険の見積もり

必要な補償を安く買いたい方必見!火災保険見積もりの重要ポイント

例えば、新たに一戸建てや分譲マンションを購入したとき、加入しておきたいのが火災保険です。
住宅ローンを組む際に火災保険の加入を義務付けられることも多いです。
火災保険を加入する際、銀行やハウスメーカー、不動産会社から勧められるままに火災保険に加入していませんか?
必要な補償を安く買いたい方のために、火災保険見積もりのポイントをお伝えします。

目次

火災保険とは

火災保険の対象となるものは下記の通りです。

住宅物件の場合:建物、家財

事業用物件の場合:建物、家財、什器、備品、商品

 

火災保険では、火災以外にも様々な災害に対して補償されます。

 

火災保険で補償される災害

災害事故の例(建物への被害)
火災火災により家が全焼してしまった
落雷落雷の影響で玄関の電気錠の操作パネルが動かなくなってしまった
破裂、爆発ガス漏れにより破裂・爆発が発生、家屋が損傷した
風災台風による強風のため屋根瓦が壊れてしまった
雪災大雪でカーポートの屋根が破損した
雹(ひょう)災雹で窓ガラスが割れた
水濡れ水道管の破損によって天井や壁紙が汚れてしまった
外部からの物の落下、飛来自動車が運転を誤って敷地内に突っ込み、家屋の外壁を壊してしまった
騒擾(そうじょう)労働争議等に伴う暴力行為があり建物が損害を受けた
盗難空き巣が侵入し、窓ガラスやドアが壊されてしまった
水災洪水によって床上浸水し、壁や床が汚れてしまった
破損、汚損ソファーを移動していたら、ドアにぶつけて破損してしまった

※契約によって補償範囲が異なります。

上記の「火災、落雷、破裂、爆発」以外はつけ外しが可能です。

 

 

 

火災保険・・・無駄なく安く入りたい

前述の通り、火災保険といっても様々な補償があります。

一方、どの補償が必要かは世帯によって異なります。

不要な補償をつけてしまったら、不要な保険料を払うことになってしまいますので、必要な補償だけを選ぶことが重要です。

 

また、火災保険は、同じ補償内容でも保険料に差がつくことが多いです。保険会社ごとに保険料の算出方法や割引制度に違いがあるためです。

ですから、保険会社や商品を選ぶことも重要です。

 

 

 

火災保険の複数の見積もり取得は重要

補償を選び、保険会社、保険商品を選ぶためには、火災保険を加入する前に、見積書を作成してもらうことが基本になります。

火災保険を無駄なく安く入るためには、検討する際に複数社の見積もりを取得することが重要です。(火災保険に限らず、保険全般について言えますが)

複数見積もりすることで、場合によっては年間で数万~十数万円もの差が出ることがあります。

 

 

 

火災保険の見積もり取得方法

ここでは、火災保険の見積もりを取得する代表的な方法を比較して紹介します。

 

火災保険の見積もり方法の比較

方法特徴
不動産会社から見積もり取得〇手続きが楽

△複数社の見積もりが取れないことが多い

保険会社のサイトで見積もり取得〇手軽。自宅でも見積もり依頼可能

△複数社の見積もりが取れない

WEBで一括見積もり取得〇複数社見積もり可能

〇手軽。自宅でも見積もり依頼可能

△対面相談を望む方には不向き

保険ショップで見積もり取得〇複数社見積もり可能

〇プロにアドバイスを求めたり、質問ができる

△店舗に足を運ぶ手間がかかる

 

(1)不動産会社から見積もりを取得

住宅購入の際などには、不動産会社が火災保険の加入手続きも対応してくれることが多いです。

ひとつの窓口で済むので、手続きが楽というメリットがあります。

一方で、複数社の見積もりが取れなかったりすることがあります。

 

(2)保険会社のサイトから見積もりを取得

一部の損害保険会社では、WEBサイト上で見積もりサービスを提供しています。WEB上で簡単に保険料を知ることができるので、お手軽です。

ただし、複数の保険会社の見積もりを取得するには、複数の保険会社のWEBページを訪問し、見積もりする必要があるので、手間がかかるでしょう。

 

(3)WEBで一括見積もり

最近ではWEBサイト上で複数の保険会社の見積もりを一括で取得できるサービスがあります。

WEBサイト上で物件情報等を入力すると、あなたの条件に合った複数社の火災保険の見積書を無料で作成し郵送またはメールで送付してくれるサービスです。

 

(4)保険ショップで見積もりを取得

「保険のことはよくわからないからプロにアドバイスを貰いながら検討したい」という方には保険ショップでの見積もりがおすすめです。

店頭で複数保険会社の見積もりを取得するだけでなく、補償内容の説明を受けたり、不明点をその場で質問し解決することができます。

 

 

 

火災保険は節約ができる可能性が大きい

実は、火災保険は保険会社や補償内容を自由に選ぶことができ、それによって保険料の節約をすることができます。

 

 

火災保険見積もりのポイント(1)補償の付け外しで保険料が安くなる

火災保険は火事の補償だけと思っていませんか?

実は火災保険は火災だけでなく、洪水や台風、大雪、地震など様々な災害に対する補償がセットになったもので、基本の補償である火災、落雷、破裂・爆発以外の補償は付けたり外したりできます。

もちろん補償を付ければ保険料はその分高くなりますし、補償を外せば保険料はその分安くなります。

 

火災保険に付けられる補償と保険料の例

補償保険料例
【基本補償】

火災、落雷、破裂・爆発

74,800円
地震保険(5年)145,400円
水災81,600円
風災、ひょう災、雪災58,800円
水濡れ、物体の落下・飛来・衝突、騒じょう等13,600円
諸費用(臨時費用、失火見舞費用、地震火災費用)74,600円
盗難1,800円
類焼損害15,730円
個人賠償責任8,500円
合計474,830

(出典)東京都・一戸建て・10年一括払い ある保険会社のプランの一例です

 

上の表の通り、補償によって保険料は大きく異なります。

 

下記の4つの補償は保険料が高いので、自身にとって必要かどうか見極めて補償の有無を決めていくとよいでしょう。

・地震保険

・水災

・風災、ひょう災、雪災

・諸費用(臨時費用、失火見舞費用、地震火災費用)

 

特に水災は、物件が川や海から遠く、土砂崩れのリスクも低い場合などは外してもいいかもしれません。自治体の発行するハザードマップを参考にすると良いでしょう。

 

 

火災保険見積もりのポイント(2)保険料をまとめて払うほど安くなる

現在、住宅の火災保険は最長10年で新規契約が可能です。

火災保険には長期契約割引があり、契約期間が長いほどその割引率は大きくなりますので保険料は割安です。

 

火災保険における長期契約一括払いの保険料割引率

契約年数割引率
2年7.50%
3年10.00%
4年12.50%
5年14.00%
6年15.00%
7年15.70%
8年16.30%
9年17.30%
10年18.00%

 

※割引率は一例です。(2015年10月1日現在)全ての保険会社で同一とは限りません。

※保険会社や契約のプランによっては長期契約ができない場合もあります

 

上の表の通り、最長の10年契約の一括払いでは1年契約に比べ、保険料を約18%節約することができます。

また、月払いよりも年払いの方が安くなります。

 

 

火災保険見積もりのポイント(3)「免責金額」を高くすれば安くなる

免責金額とは、事故が発生した場合に、自己負担する金額のことで、それを超える金額に保険金が支払われることになります。

保険会社や商品によって異なりますが、免責金額は、免責金額無し、3万円、5万円・・・といった数段階に設定されていて、契約者が選ぶことができ、免責金額が高ければ保険料は安くなります。

 

 

 

火災保険の見積もりに必要な情報

つぎに、スムーズに火災保険の見積もりを取得できるように、見積もりに必要な情報を知っておきましょう。

(1)建物の所在地

東京や神奈川県、北海道など、都道府県のレベルで大丈夫です。

 

(2)建物の構造

火災保険では、下記の3つに区分されます。

 

構造級別具体例
H構造木造の共同住宅、戸建住宅 など
T構造コンクリート造の戸建住宅(耐火建築物)

鉄骨造の戸建住宅(準耐火建築物)

省令準耐火建物に該当するツーバイフォー住宅 など

M構造コンクリート造の共同住宅 など

 

(3)建物の建築年月

建物登記簿謄本や建物登記済権利証、建築確認書、検査済証、不動産売買時の重要事項説明書等で確認できます。

 

(4)建物の延床面積

<一戸建ての場合>

建物の各階の床面積を合計したものです。建物登記簿謄本や建物登記済権利証、建築確認書などで確認できます。

 

<分譲マンションの場合>

共有部分を除いた専有部分の床面積をいいます。内法基準、もしくは壁芯基準によって算出される面積が異なるので確認が必要です。建物登記簿謄本や建物登記済権利証、建築確認書などで確認できます。

 

 

 

火災保険の見積もり時にあるとよい情報

上記の情報だけでも見積もりは出ますが、下記の情報があれば、より正確な保険料を算出することができます。

(1)水災補償の有無

(2)建物の設備(オール電化、ホームセキュリティ、太陽光発電システム、エネファーム等)

(3)家財保険の有無

(4)地震保険の有無

(5)建物の耐震等級(住宅性能評価書で確認できます)

(6)保険期間(長期にすることで保険料は安くなります)

 

 

 

火災保険見積もりの際にはあらかじめ書類を揃えておこう

火災保険に加入するのに、柱や構造・延べ床面積などを確認する書類が必要になります。場合によっては契約時に提出しなければなりません。

また、見積もりを取得する際にも必要になりますので、火災保険を検討する場合、あらかじめ必要な書類を揃えておくとスムーズです。

 

 

火災保険の見積もり/加入に必要な書類

(1)建物の構造を確認する書類

建築確認申請書/確認済証/検査済証/登記簿謄本(全部事項証明書)/重要事項説明書

 

(2)建物の面積を確認する書類

戸建て・・・建築確認申請書(第4面)/確認済証/検査済証/登記簿謄本(全部事項証明書)

マンション・・・登記簿謄本(全部事項証明書)/重要事項説明書

 

(3)建物の耐震等級を確認する書類(地震保険に加入する場合)

建設(設計)住宅性能評価書/フラット35Sの「適合証明書」/長期優良住宅の「認定通知書」/長期優良住宅の「技術的審査適合証」

 

自分で準備出来ない書類などは建築会社やハウスメーカーで用意出来るかどうか問い合わせてみましょう。

 

 

 

保険相談サロンFLPの火災保険無料見積もりサービス

保険相談サロンFLPでは、2つの火災保険無料見積もりサービスを行っております。

どちらのサービスも、「加入するかどうか」はお客様の自由ですので、情報収集としてお気軽にご利用いただけます。

 

①店舗で無料見積もり相談

保険相談サロンFLPの店舗で複数保険会社の火災保険をお見積りすることが可能です。

火災保険加入中の方は、保険証券をお持ちいただくと、スタッフが現状のプランと新しいプランを比較しながら補償内容等の解説をいたします。

 

②WEB/郵送での一括無料見積もり

WEB上で見積もり依頼をし、郵送等で見積もりを受け取ることができる、「火災保険一括見積もりサービス」も受け付けております。

 

火災一括見積もりサービス

 

 

保険相談サロンFLPの住宅ローン相談サービス

火災保険の検討と一緒に忘れずにしておきたいのが住宅ローンが最適かどうかの確認です。

近年の低金利影響で、借り換えメリットが出る方が多くいらっしゃいます。

保険相談サロンFLPでは、モゲチェック(株式会社MFS)との提携により、住宅ローン相談サービスを提供しています。

住宅ローン相談サービス

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

2007年に株式会社F.L.Pに入社し、現在「保険相談サロンFLP」サイトのプロダクトマネージャーを務める。

ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、保険業界経験13年で得た知識と保険コンサルティングの経験を活かし、保険相談サロンFLPサイトの専属ライターとして、本サイトの1500本以上の記事を執筆。

併せて、保険相談サロンFLP YouTubeチャンネルにてファイナンシャルプランナーとして様々な保険情報の解説も行っている。

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